■CFSってどんな病気？～厚生労働省研究班HPから抜粋～

CFSとは、これまで健康に生活していた人が対人的・物理的・化学的・生物学的な複合ストレスがきっかけとなり、ある日突然原因不明の激しい全身倦怠感に襲われ、それ以降強度の疲労感と共に微熱、頭痛、脱力感や、思考力の障害、抑うつ等の精神神経症状などが長期にわたって続くため、健全な社会生活が送れなくなるという疾患である。　1984年、米国ネバダ州インクラインという人口約２万人の村で、原因不明の疲労患者の集団発生が報告された。その数は200名にもおよび、村の人口の約１％にも達するものであった。当時、アメリカではEpstein-arr（EB）ウイルス感染症が微熱や倦怠感などと関連していることが注目されていたことより、米国疾病対策センター（CDC）がEBウイルスを含めたさまざまな病原体についての調査を行った。しかし、この不可解な疲労病態の存在は認めるものの、その明らかな病原体は見出すことは出来なかった。そこで、この病因・病態の解明を行うために、今後研究を行う対象症例を明確にするための基準(working case efinition) 1）をl988年に設定した。これが、その後世界中で慢性疲労症候群（chronic fatigue syndrome: CFS）の患者を診察する際に広く使われるようになったCDC（Holmesら）のCFS診断基準である。

　我が国でも1991年には厚生労働省（旧厚生省）の疲労調査研究班（班長：木谷照夫）が発足、翌年にはCDCのCFS診断基準を参考に、一般の診療で用いることのできる厚生省CFS診断基準2）が作成され、病因・病態の解明に向けたさまざまな活動が行われてきた。

　1999年、上記研究班が一般地域住民4,000名を対象に疫学調査（有効回答数3,015）を行なったところ、1/3を超える人々が半年以上続く慢性的な疲労を感じており、その半数近くが日常生活や社会生活に何らかの支障をきたしており、CFSも0.3％存在していることが明らかになった3）。この成績を元に慢性的な疲労によって引き起こされる日本における経済損失を算出したところ、医療費を除いて年間約1.2兆円に及ぶことも判明3）、慢性疲労は医学的な観点のみならず経済的損失という観点からも大きな社会問題であることが示されている。

文献
1. Holmes GP et al.: Chronic fatigue syndrome: a working case definition. Ann Intern Med 108:387-389,1988
2. 木谷照夫、倉恒弘彦.　慢性疲労症候群. 日本内科学会雑誌81:573-582,1992
3. 倉恒弘彦.　慢性疲労症候群の疫学、病態、診断基準　日本臨床65:983-990,2007

■厚生省CFS診断基準試案（平成7年3月、一部改変

Ａ．大クライテリア（大基準）
1．生活が著しく損なわれるような強い疲労を主症状とし、少なくとも６ヶ月以上の期間持続

　ないし再発を繰り返す（50％以上の期間認められること）。 
2．病歴、身体所見．検査所見で表２に挙げられている疾患を除外する。

 
B．小クライテリア（小基準）
ア）症状クライテリア（症状基準）
(以下の症状が6カ月以上にわたり持続または繰り返し生ずること) 
1. 微熱（腋窩温37.2～38.3℃）ないし悪寒　 
2. 咽頭痛　 
3. 頚部あるいは腋窩リンパ節の腫張　 
4. 原因不明の筋力低下　 
5. 筋肉痛ないし不快感　 
6. 軽い労作後に24時間以上続く全身倦怠感　 
7. 頭痛 
8. 腫脹や発赤を伴わない移動性関節痛　 
9. 精神神経症状（いずれか1つ以上） 
羞明、一過性暗点、物忘れ、易刺激性、錯乱、思考力低下、集中力低下、抑うつ 
10. 睡眠障害（過眠、不眠） 
11. 発症時、主たる症状が数時間から数日の間に発現 

イ）身体所見クライテリア（身体所見基準）（2回以上、医師が確認）
1. 微熱、2. 非浸出性咽頭炎、3. リンパ節の腫大（頚部、腋窩リンパ節） 

◎大基準2項目に加えて、小基準の「症状基準8項目」以上か、

「症状基準6項目+身体基準2項目」以上を満たすと「CFS」と診断する。 
◎大基準2項目に該当するが、小基準で診断基準を満たさない例は「CFS（疑診）」とする。 
◎上記基準で診断されたCFS（疑診は除く）のうち、感染症が確診された後、

それに続発して症状が発現した例は「感染後CFS」と呼ぶ。

■PS（performance status）

による疲労・倦怠の程度

（旧厚生省　慢性疲労症候群診断基準（試案）より抜粋）3）

0:　倦怠感がなく平常の生活ができ、制限を受けることなく行動できる。 
1:　通常の社会生活ができ、労働も可能であるが、 倦怠感を感ずるときがしばしばある。 
2:　通常の社会生活ができ、労働も可能であるが、 全身倦怠の為、しばしば休息が必要である。 
3:　全身倦怠の為、月に数日は社会生活や労働ができず、 自宅にて休息が必要である。 
4:　全身倦怠の為、週に数日は社会生活や労働ができず、 自宅にて休息が必要である。 
5:　通常の社会生活や労働は困難である。軽作業は可能であるが、

　　週のうち数日は自宅にて休息が必要である。
6:　調子のよい日は軽作業は可能であるが、 週のうち50％以上は自宅にて休息している。 
7：　身の回りのことはでき、介助も不要ではあるが、 通常の社会生活や軽作業は不可能である。 
8：　身の回りのある程度のことはできるが、しばしば介助がいり、 日中の50％以上は就床している。 
9：　身の回りのことはできず、常に介助がいり、 終日就床を必要としている。